はじめに

　本書の初版は， 大妻女子大学名誉教授の八倉巻和子先生の編著により，2005年度の新たな管理栄養士国家試験に向けて，その年度始めの４月に刊行された。その後多くの管理栄養士・栄養士養成校で好評を得ることができ，改訂を重ね，その間に八倉巻・井上の共編著となり，今回が「六訂」となる。今般の改訂では，新たに小林実夏先生を編者として迎え，さらに新たな執筆者も加え，一層の充実を図った。

　本書は，国や地方公共団体の栄養政策の動向等を踏まえ，①健康・栄養問題の現状と課題においては最新のデータを中心に各種統計・調査データの充実に努め，②栄養政策については「管理栄養士国家試験ガイドライン」よりさらに公衆栄養分野において重要な栄養政策や施策を追加し，③食事摂取基準においては2020年版を基にその留意点と取り扱いについて栄養疫学と関連づけた形で詳細に，個別具体的に記述している。さらに，④健康・食育対策と地方計画においては，健康日本21（第２次），食育基本法に基づく健康づくりの基本，進め方等について，わかりやすく解説し，併せてこれまでの動向および将来に向けた施策のあり方等や，その流れも理解できるように丁寧な解説に努めた。また，⑤公衆栄養プログラムにおいては，地域特性，食環境，地域集団に関する分野ごとの事業内容・展開のあり方について多くの事例で解説し，⑥外国の栄養政策等については，WHO等の国際的健康・栄養問題に対する政策とその現状，さらには他国の最新の栄養政策を充実させている。

　公衆栄養学は他の科目と違い，国の政策や世界の動向に大きく影響を受け，その動きへの対応が必要である。このため，「管理栄養士国家試験ガイドライン」よりもむしろ内容を濃くし，一層の充実を図っている。公衆栄養学は，常に新たな動き，調査統計データの刷新が必要であることからも，今後も適宜的確な内容の改訂を行いたいと考えている。読者の方々から，忌憚のないご意見をいただき，そのご意見を執筆者間で検討し，積極的な見直しを図りたい。

　2020年１月

井上　浩一　　

六訂第 4 版にあたって

　六訂版が刊行された2020年 1 月以降は， 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが世界を襲った日々であった。わが国の公衆栄養にもそれは大きな影響を及ぼした。2021年 3 月に公表された第 4 次食育推進基本計画においては，「その影響は人々の生命や生活のみならず，行動・意識・価値観にまで波及した」とし，「飲食業が甚大な影響を受けるなど，我が国の農林水産業や食品産業にも様々な影響を与えた。また，在宅時間や家族で食を考える機会が増えることで，食を見つめ直す契機ともなっており，家庭での食育の重要性が高まるといった側面も有している」ととらえ，「新たな日常」という言葉を用いてCOVID-19の影響を基本計画の中で言及している。　

　本書六訂は，上記の第 4 次食育推進基本計画をはじめ，2021年 3 月に改定された「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」，また，国際的には2021年 1 月に改定されたアメリカの食生活指針について記述を改め，その他必要な見直しを行い「六訂第 2 版」を2022年 3 月に刊行した。また，2023年 5 月には「健康日本21（第 3 次）」が告示され，2024年度より適用され，これに関連する記述を改め，2024年2月「六訂第 3 版」とした。さらに，2024年10月には「日本人の食事摂取基準(2025年版)」が示され，2020年と2021年調査が中止されていた「国民健康・栄養調査」については2022年の調査結果が公表された。そのため，今回「六訂第４版」とする。

　今回の改版にあたっては，新たに駒沢女子大学の児玉小百合先生を新著者としてお迎えし，「栄養疫学」の章に「データの処理と解析」の項を加筆いただき，本書のさらなる充実を図ることができた。しかし，それでもまだ不十分な点があるかもしれない。忌憚なきご意見をいただき，ご指導いただければ幸甚である。

　2024年10月

井上　浩一　

小林　実夏　

初版はじめに

　1973（昭和48）年に栄養士養成のための教科目として「公衆栄養」が新しく加えられ，その後，国際的にも社会的にもPublicHealthNutritionの視点から重要視され，1986（昭和61）年「公衆栄養学」に改められた。

　2000（平成12）年 3 月に「栄養士法の一部を改正する法律」が公布され，栄養士のあり方が検討された。同時に2001（平成13）年 9 月には管理栄養士・栄養士養成施設のカリキュラムが改正され，「教育目標」と「教育内容」が大きく見直された。

　管理栄養士養成施設カリキュラムでは，生活習慣病の増加など国民の健康問題や少子高齢社会に対応するために，今までの栄養成分，食品，調理を中心とする「モノ」の教育から，人の健康や食生活について指導することのできる「ヒト」の育成が教育目標とされた。教育内容は３領域の基礎専門分野と 8 教科の専門分野で示され，公衆栄養学は専門分野に位置づけられ，管理栄養士国家試験の出題科目でもある。

　管理栄養士の教育として行政分野を指導する公衆栄養学では，「健康増進法」や「健康日本21」の推進を図るとともに，地域の人々の関係を通してQOLの向上をめざす実践活動が必要となる。従来，公衆栄養学は栄養行政主体の取り組みを多く扱ってきた。今回の改正により，地域社会に根付いた集団の特性や諸問題を把握した上で，特徴ある公衆栄養プログラムを計画・実施・評価する手法を学び，実際に活動できる技術が要求されている。その中で，栄養疫学や栄養疫学的アセスメントを行い，さらに日本だけでなく，諸外国の健康・栄養問題やその対策などについても理解を深めることが必要であ。本著は，前述の社会活動にも経験のある先生，長年栄養士養成で研究・教育にかかわっている先生方に専門の部分をご担当いただいた。公衆栄養学 4単位（実験実習を加え）の中で実践的活動の実を上げるよう意をつくすなど，今回の改正の趣旨に応えるよう努力しているが，諸先生方のご叱責，ご指導を賜れば幸いである。

　2005年４月

八倉巻　和子　　

は じ め に