健康・栄養教育は，人々の健康づくりを支える重要な実践である。その実践をより効果的なものにするためには，経験や勘だけではなく，エビデンスに基づいた教育が欠かせない。筆者はこれまで，健康・栄養教育の効果を科学的に示し，その成果を教育現場や地域へ還元したいとの思いから研究に取り組んできた。しかしながら，日本人を対象とした健康・栄養教育に関するエビデンスは，基礎研究に比べると十分に蓄積されているとはいえず，今後も実践に資するエビデンスの構築に向けた研究を積極的に進めていく必要があると考えている。

さて，ここからは，筆者らが近年取り組んできた研究の一端を紹介する。

第一に，咀嚼と健康に関する研究である。近年，「噛む」ことがストレス軽減に有効である可能性が注目されているが，咀嚼能力の違いがストレス反応に及ぼす影響は十分に検討されていなかった。そこで筆者らは，女子大学生を対象にストレス負荷試験を実施し，自律神経バランスを評価した結果，咀嚼能力が高い人はストレス負荷後の回復が早いのに対し，低い人ではストレス状態が持続しやすいことが明らかとなった。この知見は，咀嚼能力を高く維持することがストレス緩和に寄与する可能性を示すものであり，現代のストレス社会における健康・栄養教育においても重要な視点になると考えられる。

第二に，家庭での共食の頻度と児童のメンタルヘルス（精神的健康状態）との関連についてである。家族と一緒に朝食をとる頻度が低い児童や休日に一人で朝食をとっている児童では，ＳＤＱ（子どもの強さと困難さアンケート）において児童の問題行動（心理面や行動面での困りごと）の点数が高く，メンタルヘルス上の問題を抱えるリスクが高いことが示された。これらの結果は，食事は単なるエネルギーや栄養素の摂取にとどまらず，家族と一緒に食卓を囲む「共食」という食環境を通じて，児童の精神的健康状態にも影響を及ぼす可能性を示している。

日三に，児童の問題行動と受動喫煙との関連について紹介する。尿中コチニン濃度を指標として受動喫煙を評価した結果，受動喫煙は，高学年児童の問題行動に影響を及ぼす可能性が示され，その抑制は問題行動のリスク低減につながる可能性が示唆された。本研究は，日本の児童を対象とした研究として新たな知見を提供するものと考えられる。

これらの研究はいずれも，日本における健康・栄養教育のエビデンスの構築の一端に微力ながら貢献できたのではないかと考えている。

健康・栄養教育は，研究成果が教育現場や地域の実践に生かされて初めて社会に貢献できる。そのため，今後も研究成果を教育現場や地域へ還元していきたいと思っている。また，大学教育を通して，エビデンスに基づく健康・栄養教育を実践し新たなエビデンスを創出できる管理栄養士や研究者が数多く育つことを願っている。